オンワードホールディングスは、２０１９年２月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画でネット販売の強化を加速する。自社通販サイトの拡大もちろん、Ｍ＆Ａによる基盤強化にも着手し、グループ全体で前期（１６年２月期）比３倍となる３６０億円の通販売り上げを目標に掲げる。

　同社では、国内のアパレル市場が縮小傾向にある中、「３カ年で収益性を改善するためにＥＣ強化は不可欠」（保元道宣社長）とし、新中計の柱のひとつにＥＣを据える。

　数値目標としては、３カ年でグループ全体のＥＣ化率を４％から１２％に高める。国内のＥＣ売上高については前期の１１４億円に対し、ほぼ倍増の３１０億円を目指しており、約２００億円の増収計画のうち１００億円程度はグループ内のブランドビジネスでＥＣ拡大を図る。残りの約１００億円については、Ｍ＆Ａを含むビジネス拡大を計画しており、他社商材を取り扱うことや、他社顧客の取り込みを図るという。

　海外は、前期のＥＣ売上高６億円を５０億円にする計画で、例えば、ブランド「ジョゼフ」のネット販売が英国を中心に好調なこともあり、増収計画のうち半分を欧州で伸ばす。残りの半分は中国を中心とするアジア圏でＥＣを強化する。

　国内における事業拡大戦略の一環としては今年４月１日、パソコン専門店チェーンのユニットコムからレディース衣料のネット販売を手がけるティアクラッセ（大阪府豊中市）の全株式を取得した。同社は自社サイトや楽天市場などで１５年にわたるサイト運営実績があり、実店舗を持たずにワンピースを中心としたＳＰＡ型のＥＣブランド「ティアクラッセ」を展開していることから、ＥＣの運営ノウハウを吸収するほか、自社通販サイト「オンワード・クローゼット」への出店や、オンワードグループのリアル店舗を活用した「ティアクラッセ」のポップアップストアの開設、サイト間での相互送客などに取り組む考えだ。

　自社通販サイトについては、４月１日に実店舗との会員統合を完了したほか、４月７日までに他社モールとの在庫データ連携がスタート。購入の利便性を高めるとともに、機会ロス低減を図
る。

　オンワードでは、これまではＥＣ強化に向け、自社ＥＣへの在庫配分を高めていたが、ひとつの倉庫で在庫を管理しながら他社モールにも商品を投入できるようになったことで、さっそく他社モールの注文が増えているようだ。今後は、ネット上の在庫だけでなく、ボリュームの大きい実店舗の在庫とも連携を図りたい方針だ。

　また、品ぞろえの少ない地方店舗での買い物機会の向上を目的に、高島屋と組んで地方百貨店にオムニストアを構築。ＥＣの情報発信力と物流の力を活用し、タブレット接客を行うとしている。