GMOインターネットは3月16日、在宅で勤務する従業員を対象に実施したアンケート調査の結果を公開した。同社ではコロナウイルスの感染拡大に対応して1月27日から東京、大阪、福岡の従業員4000人を対象に原則、在宅勤務体制に移行(2月下旬からは福岡、北海道、宮崎で勤務する従業員の一部も在宅勤務に移行)させており、それから1カ月以上が経過した3月4～5日に従業員(回答数は1960人)に在宅勤務に関する現状や意見を聞いたもの。

　アンケートで「在宅勤務に体制における課題」を聞いたところ、通信速度が遅いなどの「通信環境」との回答が最も多かった。同社では2月中旬以降、在宅勤務を導入する企業が増えてきたことに加え、3月から小中高校の一斉休校が実施されたことで自宅のインターネット回線の品質低下(マンション共用回線に起因する帯域のひっ迫や、VPN側の負荷増加による通信の不安定化など)を指摘する声が複数みられたとする。次いで回答が多かったのは、光熱費がかかったり、機器類の未整備などの「自宅環境」、腰痛や運動不足などの「体調」、業務上出社が必要になったり、在宅では郵送・捺印の対応ができないなどの「出社関係」、業務効率の低下や時間管理が難しいなどの「業務内容」、同僚・他部署パートナーとの意思疎通が難しいなどの「意思疎通」などが挙がった。

　また、「在宅勤務に関連して自ら購入したものや思わぬ出費」を聞いたところ、最も多かったのはPCやモニター、マウスやイヤホンなどのPC周辺機器、通信費などの「PC関係」で、次いで光熱費や食費、日用品、文房具などの「生活関係」、机・椅子、座布団・クッション、空気清浄機などの「業務環境関連」などが挙がった。同社では自宅での作業環境を整備するため、各種PC周辺機器や机、椅子、クッション類を購入する動きがみられ、また、暖房を使用する時期でもあることから、「光熱費の増加」が多く指摘されたとしている。

　「在宅勤務で実践してよかった事例やツール、コミュニケーション方法、ウェブ会議の効率的な運用方」について聞いたところ、圧倒的に回答が多かったのがZoomやMicrosoft　Team、Chatwork、Slack、HangoutsMeetなどの「ソフトウェア」で次いで毎朝の朝礼や終礼の実施、会議のルールを決めるなどの「業務ルール」、ワイヤレスホン・ヘッドセットの利用などの「ハードウェア」などが挙がった。

　最後に在宅勤務についての意見を聞いたところ、在宅勤務で良かった点として最も多かったのは「通勤負担の軽減」、悪かった点で最も多かったのは「作業環境の問題」だった。会社への要望については新型コロナウイルスの問題が終息した後も在宅勤務を続けてほしいといった「在宅勤務の制度化」を求める意見が最も多く、次いで「光熱費等を会社負担に」、「在宅勤務手当実施を」など経済的な負担軽減を求める意見が目立ったという。