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国センの20年度パイオネットまとめ 危害情報8.5%減の1.2万件、健食3割、化粧品2割占める

2021年 9月 9日 10:25

 国民生活センターは9月2日、全国消費生活情報ネットワーク(PIO―NET)で収集した2020年度の危害・危険情報のまとめを公表した。危害情報は前年比8・5%減の1万2887件だった。健康食品が全体に対して約3割を、化粧品が同約2割をそれぞれ占有した。

 


 商品別にみると「健康食品」は同10・2%減の3526件で、27%を占めた。内訳はサプリメントを含む「その他健康食品」が2175件、「高麗人参茶」が771件、「健康食品全般」が285件だった。

 女性が8割以上を占め、50代が最も多かった。危害内容は「消化器障害」が2207件、「皮膚障害」が865件、「その他の傷病および諸症状」が347件だった。

 主な内容は「初回500円の酵素サプリメントを購入して飲んだところ、血圧が高くなった」、「スマートフォンから妊活サプリメントを購入して飲んだところ、下痢や血便が出た」などの情報が寄せられた。

 「化粧品」は同7・9%減の2661件で、全体に対して20%を占めた。内訳は「乳液」が410件、「化粧クリーム」は403件だった。

 女性が8割以上を占め、50代、60代の順に多かった。危害内容は「皮膚障害」が2487件で9割以上となり、次いで「その他傷病および諸症状」が145件だった。

 主な内容は「通販で購入したまつ毛美容液を2週間くらい使用したが、目のまわりがただれ、目を開けると痛い」、「新聞広告を見て注文した美白クリームを使用したところ、目に痛みと充血、まぶたがゴロゴロする症状が出た」などの情報が寄せられた。

 新型コロナウイルスに関連する危害情報は450件。マスクなどの「その他保健衛生品」が最多で129件で、マスクや除菌剤による皮膚障害に関する危害情報があった。

 危険情報は同12・1%減の2092件だった。「四輪自動車」が同33・8%減の229件と最多で、「調理食品」や「敷物類」が続いた。

 危険内容は「発熱・こげる」が323件となり携帯電話やパソコンなどで、「発煙・火花」が298件となりテレビなどの家電や四輪自動車で、「異物混入」が278件となり調理食品や菓子類などでそれぞれ寄せられた。

 
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