連日、物流の混乱や「買占め」などの影響で「品薄状態」との報道が続く日用品や食品。そうした中でも、食材の宅配を行う事業者は安定して商品を確保、宅配することができているようだ。大地を守る会は被災地域の水産物や牛肉などは欠品が出ているものの、代替品で通常の７割程度の品ぞろえを確保。米や水、トイレットペーパーは通常通りに届けられる状況だという。らでぃっしゅぼーやでも９割の商品で配送が可能。震災後、水や米、インスタント食品、トイレットペーパーなどの受注が急増しているものの、出荷できる体制を整えており、利用者の間で「安心感」が広がっているようだ。

　両社は自社便で配送し、顧客に対面で商品を手渡している。その時に次週に配送する商品の注文を受け付ける。この注文をとりまとめ、入荷日を指定して生産者やメーカーに発注する仕組みだ。一部の常温品を除き生鮮品や加工品などほとんどの商品で毎日仕入れを行い、仕入れ当日の午後もしくは翌日午後に出荷する仕組みのため、「震災後にお届けした商品は『震災前の受注分』となり、確実に商品を届けることができ、震災直後に広がった（食品の品薄などの）混乱を避けることができた」（らでぃっしゅぼーや）という。

　今後、米などの食品やトイレットペーパーなど日用品については需要が急増する可能性もあるが、これについても対面で注文を受け付けるビジネスモデルにより、１週間先のユーザーのニーズを把握し、柔軟に対応することができるという。

　食材宅配は１週間単位で販売する商品が入れ変わる仕組みで、最初の数日分の受注データをもとに、その週の受注分を決定する独自の受注予測を行っている。この受注予測をもとにメーカーに増産を依頼する。これまで自主基準に合致する複数の中小メーカーと直接取引して囲い込んできた、メーカーとの強い連携で確実に商品を調達することが可能だという。

　らでぃっしゅぼーやでは取引メーカーを全国に持つ強みを活用。岩手県の飲料水メーカーの操業不能を受け、奈良県や岐阜県のメーカーからの仕入れに切り替えて対応。また、品薄が深刻化するトイレットペーパーなどは被災地以外のメーカーに増産を依頼したほか、商品調達が難しい東北地方の米は他の産地や異なる品種を提案し、需要の増加に対応する方針だ。「代替品の過不足は自社で負担し、増額分は請求せず減額分を返還するようにした」とする。

　大地を守る会でも産地や生産者をブランド化して販売していた牛肉や水産品を除いて、欠品した商品を代替商品に切り替えて販売。「契約しているのは中小メーカーで、大手卸先がないため一般流通の在庫に左右されず通常通りに在庫を確保することできた」ようだ。さらに混乱を避けるため注文数の制限や在庫数を限定した販売も行う。「注文のあったユーザーの中からランダムで抽選して優先する。次回入荷時に抽選から外れたユーザーに優先してお届けする」とし、商品が行き渡るように配慮するとしている。