キーワードによる記事検索の結果 ARTICLE
408件の記事があります。
2022年07月07日 13:02
「楽天ファッション」 「スタッフスタート」と連携、コーデ画像で購入促進
楽天グループは7月1日、運営するファッション通販サイト「楽天ファッション」において、バニッシュ・スタンダードが提供する、店舗販売員のオムニチャネル化を推進するアプリサービス「スタッフスタート」のコーディネート投稿機能と連携すると発表した。店舗販売員がコーデ画像を登録する際、自動で楽天ファッションに
2022年07月07日 13:02
「楽天ファッション」 「スタッフスタート」と連携、コーデ画像で購入促進
楽天グループは7月1日、運営するファッション通販サイト「楽天ファッション」において、バニッシュ・スタンダードが提供する、店舗販売員のオムニチャネル化を推進するアプリサービス「スタッフスタート」のコーディネート投稿機能と連携すると発表した。店舗販売員がコーデ画像を登録する際、自動で楽天ファッションに
2022年06月30日 22:33
日本HP 顧客層に合わせた販促に成果【楽天市場25周年記念 店舗が語る成長の秘けつ③】 「楽天らしさ」基本に強み表現
パソコン、プリンターメーカーの日本HPでは、楽天グループの仮想モール「楽天市場」に2010年から出店している。もともと、直販サイトが非常に強い日本HPだが、出店当初は楽天市場でのビジネスにはあまり積極的ではなかったという。同社がこれまで個人向けPC販売で主なターゲットとしてきたのは、デジタル機器に
2022年06月30日 22:33
日本HP 顧客層に合わせた販促に成果【楽天市場25周年記念 店舗が語る成長の秘けつ③】 「楽天らしさ」基本に強み表現
パソコン、プリンターメーカーの日本HPでは、楽天グループの仮想モール「楽天市場」に2010年から出店している。もともと、直販サイトが非常に強い日本HPだが、出店当初は楽天市場でのビジネスにはあまり積極的ではなかったという。同社がこれまで個人向けPC販売で主なターゲットとしてきたのは、デジタル機器に
2022年06月23日 14:53
井上通商 MDとスピード感が強み【楽天市場25周年記念 店舗が語る成長の秘けつ②】 インフルエンサーコラボも成果
貿易商社の井上通商が、楽天グループの「楽天市場」で運営する「HAPTIC(ハプティック)」は2009年に出店。もともとは同社の取引先が運営していたが、4年前に事業譲受され、そこから売り上げを大きく伸ばしている。現在はレディースファッションジャンルの上位店にまで成長し、楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー
2022年06月23日 14:53
井上通商 MDとスピード感が強み【楽天市場25周年記念 店舗が語る成長の秘けつ②】 インフルエンサーコラボも成果
貿易商社の井上通商が、楽天グループの「楽天市場」で運営する「HAPTIC(ハプティック)」は2009年に出店。もともとは同社の取引先が運営していたが、4年前に事業譲受され、そこから売り上げを大きく伸ばしている。現在はレディースファッションジャンルの上位店にまで成長し、楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー
2022年06月23日 11:45
消費者意識の高まり右肩上がり<エシカル消費への対応と現状> 仮想モール、事業者とも展開強化
社会的課題に配慮している事業者の商品やサービスを購入して応援するいわゆる「エシカル消費(倫理的消費)」に着目して積極的に当該商品の品ぞろえや販売を強化する通販実施企業が増えている。環境や人権などに配慮されている商品やサービスを購入するという消費行動は今後、さらに広がっていくと見られ、積極的に対応す
2022年06月23日 11:45
消費者意識の高まり右肩上がり<エシカル消費への対応と現状> 仮想モール、事業者とも展開強化
社会的課題に配慮している事業者の商品やサービスを購入して応援するいわゆる「エシカル消費(倫理的消費)」に着目して積極的に当該商品の品ぞろえや販売を強化する通販実施企業が増えている。環境や人権などに配慮されている商品やサービスを購入するという消費行動は今後、さらに広がっていくと見られ、積極的に対応す
2022年06月16日 10:12
コーナン商事 「送料無料」が成長後押し【楽天市場25周年記念 「店舗が語る成長の秘けつ」】 「スター商品」次々生まれる
ホームセンター大手のコーナン商事が楽天グループの運営する仮想モール「楽天市場」に出店したのは2017年。自社通販サイトは10年前から運営しているものの、思うように売り上げは伸びていなかったという。 村上文彦取締役上席執行役員(=写真㊤)「今後、小売り企業として生き残っていくためには、ECと
2022年06月16日 10:12
コーナン商事 「送料無料」が成長後押し【楽天市場25周年記念 「店舗が語る成長の秘けつ」】 「スター商品」次々生まれる
ホームセンター大手のコーナン商事が楽天グループの運営する仮想モール「楽天市場」に出店したのは2017年。自社通販サイトは10年前から運営しているものの、思うように売り上げは伸びていなかったという。 村上文彦取締役上席執行役員(=写真㊤)「今後、小売り企業として生き残っていくためには、ECと
2022年06月09日 12:17
楽 天 環境配慮商品の売れ筋を公開
楽天グループは6月2日、仮想モール「楽天市場」内にある、環境や社会に配慮した、サステナブルな商品を集めた「EARTH MALL(アースモール) with Rakuten」における、「”グリーン”な商品 売れ筋ランキング」を発表した。 同社では、今年創業25周年を迎え
2022年06月09日 12:17
楽 天 環境配慮商品の売れ筋を公開
楽天グループは6月2日、仮想モール「楽天市場」内にある、環境や社会に配慮した、サステナブルな商品を集めた「EARTH MALL(アースモール) with Rakuten」における、「”グリーン”な商品 売れ筋ランキング」を発表した。 同社では、今年創業25周年を迎え
2022年06月02日 11:52
楽天 つくば市でロボット配送、生鮮品を自宅まで30分で
楽天グループとパナソニックホールディングス、西友は5月26日、茨城県つくば市において、自動配送ロボット(UGV)の公道走行による配送サービスのデモンストレーションを行った。同市内において5月28日～7月30日までの毎週土曜日、つくば駅周辺の約1000世帯を対象に、「西友つくば竹園店」で取り扱う商品
2022年06月02日 11:52
楽天 つくば市でロボット配送、生鮮品を自宅まで30分で
楽天グループとパナソニックホールディングス、西友は5月26日、茨城県つくば市において、自動配送ロボット(UGV)の公道走行による配送サービスのデモンストレーションを行った。同市内において5月28日～7月30日までの毎週土曜日、つくば駅周辺の約1000世帯を対象に、「西友つくば竹園店」で取り扱う商品
2022年05月19日 11:23
ライブコマースじわり浸透、活用企業が増加
スマートフォンやパソコンでユーザーとリアルタイムでコミュニケーションを取りながら、商品の魅力や特徴を伝える「ライブコマース」を活用する通販企業が増えている。中国ではメジャーな販促手法だが、これまで日本ではあまり浸透していなかった。ただ、コロナ禍を受けた在宅時間増加や、動画サイトなどでライブコンテン
2022年05月19日 11:23
ライブコマースじわり浸透、活用企業が増加
スマートフォンやパソコンでユーザーとリアルタイムでコミュニケーションを取りながら、商品の魅力や特徴を伝える「ライブコマース」を活用する通販企業が増えている。中国ではメジャーな販促手法だが、これまで日本ではあまり浸透していなかった。ただ、コロナ禍を受けた在宅時間増加や、動画サイトなどでライブコンテン
2022年05月12日 13:15
「繋がりの力で楽天は成功した」、小林CWOが語る「楽天市場の25年」
楽天グループの運営する仮想モール「楽天市場」が、1997年5月1日のサービス立ち上げから25周年を迎えた。同社創業メンバーの1人である、「セイチュウさん」こと小林正忠氏は、長年に渡り楽天市場の事業責任者を務めてきた。現在は常務執行役員CWO(チーフ・ウェルビーイング・オフィサー)の役職にある小林氏
2022年05月12日 13:15
「繋がりの力で楽天は成功した」、小林CWOが語る「楽天市場の25年」
楽天グループの運営する仮想モール「楽天市場」が、1997年5月1日のサービス立ち上げから25周年を迎えた。同社創業メンバーの1人である、「セイチュウさん」こと小林正忠氏は、長年に渡り楽天市場の事業責任者を務めてきた。現在は常務執行役員CWO(チーフ・ウェルビーイング・オフィサー)の役職にある小林氏
2022年04月21日 13:46
2030年、利益率20%超へ<楽天が創業25周年> モバイル加入者増がECに好影響
楽天グループは4月14日、創業25周年を迎えたことを受けて、2030年に向けた成長戦略を公表した。同社では現在、中長期の経営計画を策定しており、営業利益率は2021年12月期の13・5%から20%超を目指すという。同社では国内EC流通総額を現在の5兆円から10兆円まで増やす目標を掲げているが、楽天
2022年04月21日 13:46
2030年、利益率20%超へ<楽天が創業25周年> モバイル加入者増がECに好影響
楽天グループは4月14日、創業25周年を迎えたことを受けて、2030年に向けた成長戦略を公表した。同社では現在、中長期の経営計画を策定しており、営業利益率は2021年12月期の13・5%から20%超を目指すという。同社では国内EC流通総額を現在の5兆円から10兆円まで増やす目標を掲げているが、楽天
2022年04月21日 13:23
楽天の「楽天ペイ」 「ウーバー」で利用可能に、クイックコマースも視野に
楽天グループとウーバーイーツジャパンは4月18日、オンラインデリバリーサービス「ウーバーイーツ」において連携すると発表した。4月下旬までに、ウーバーイーツの注文時にID決済サービス「楽天ペイ(オンライン決済)」で支払えるようになる。 「楽天ID」でウーバーイーツにログインできるようになるほ
2022年04月21日 13:23
楽天の「楽天ペイ」 「ウーバー」で利用可能に、クイックコマースも視野に
楽天グループとウーバーイーツジャパンは4月18日、オンラインデリバリーサービス「ウーバーイーツ」において連携すると発表した。4月下旬までに、ウーバーイーツの注文時にID決済サービス「楽天ペイ(オンライン決済)」で支払えるようになる。 「楽天ID」でウーバーイーツにログインできるようになるほ
2022年04月14日 13:27
コロナ禍で出足は堅調に<「母の日」商戦、各社の出足は?> 健康関連商品など売れ筋に
通販事業者としても年間でいくつかある一大商戦の中でも重要なものの1つである「『母の日』商戦」がスタートしている。コロナ禍により、リアルでの買い物よりもネット販売サイトでプレゼントを求める消費者が増加傾向にあるためか、今商戦の出足時点では例年よりも堅調な売れ行きとなっている通販実施企業も少なくないよ
2022年04月14日 13:27
コロナ禍で出足は堅調に<「母の日」商戦、各社の出足は?> 健康関連商品など売れ筋に
通販事業者としても年間でいくつかある一大商戦の中でも重要なものの1つである「『母の日』商戦」がスタートしている。コロナ禍により、リアルでの買い物よりもネット販売サイトでプレゼントを求める消費者が増加傾向にあるためか、今商戦の出足時点では例年よりも堅調な売れ行きとなっている通販実施企業も少なくないよ
2022年03月31日 13:06
楽天と日本郵政 北海道と包括連携協定、配送効率化やドローン活用検討
楽天グループと日本郵政、北海道は3月29日、道における地域課題の解決に向けたデジタル実装の推進、地域創生の取り組みなどで連携・協力するため、包括連携協定を締結した。EC関連では、道内でのドローン配送の実用化などに向けた検討や、北海道発荷物の配送の効率化に向けた検討、物販などに関する三者のノウハウや
2022年03月31日 13:06
楽天と日本郵政 北海道と包括連携協定、配送効率化やドローン活用検討
楽天グループと日本郵政、北海道は3月29日、道における地域課題の解決に向けたデジタル実装の推進、地域創生の取り組みなどで連携・協力するため、包括連携協定を締結した。EC関連では、道内でのドローン配送の実用化などに向けた検討や、北海道発荷物の配送の効率化に向けた検討、物販などに関する三者のノウハウや
2022年03月17日 12:09
楽天 西友とのOMO戦略強化、ネットスーパー売上高1000億円へ
楽天グループと西友は3月10日、西友が運営する「西友」「リヴィン」「サニー」全店舗において、OMO戦略を4月から本格化すると発表した。楽天子会社の楽天ペイメントと楽天Edy、楽天カードも含めた5社が協業。西友店舗に楽天グループの「楽天ポイント」を導入するほか、ネットスーパーのアプリを店舗でも使える
2022年03月17日 12:09
楽天 西友とのOMO戦略強化、ネットスーパー売上高1000億円へ
楽天グループと西友は3月10日、西友が運営する「西友」「リヴィン」「サニー」全店舗において、OMO戦略を4月から本格化すると発表した。楽天子会社の楽天ペイメントと楽天Edy、楽天カードも含めた5社が協業。西友店舗に楽天グループの「楽天ポイント」を導入するほか、ネットスーパーのアプリを店舗でも使える
2022年03月03日 13:40
「甲羅組」の伝食 新倉庫開設でコスト削減、カニ価格が急騰、ワインなど商材も
カニなどを販売する「越前かに職人甲羅組」の伝食では、仮想モール「楽天市場」の優秀店舗を表彰する「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー(SOY)2021」において、5位に入賞した。 同社はSOY2020においては10位に入賞しており、順位を大きく上げたことになる。田辺晃司社長は「売り上げ・販売数と
2022年03月03日 13:40
「甲羅組」の伝食 新倉庫開設でコスト削減、カニ価格が急騰、ワインなど商材も
カニなどを販売する「越前かに職人甲羅組」の伝食では、仮想モール「楽天市場」の優秀店舗を表彰する「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー(SOY)2021」において、5位に入賞した。 同社はSOY2020においては10位に入賞しており、順位を大きく上げたことになる。田辺晃司社長は「売り上げ・販売数と
2022年02月25日 17:44
楽天など8社 配達ロボの業界団体設立、自主的な基準策定へ
楽天グループなど8社は2月18日、自動配送ロボットの普及による生活の利便性向上を目的とした「ロボットデリバリー協会」を発足したと発表した。関係する行政機関や団体と連携して自動配送ロボットが公道を走行するための自主的な安全基準の制定や認証の仕組みづくりに取り組む(写真㊤左から楽天の安藤公二常務、本田
2022年02月25日 17:44
楽天など8社 配達ロボの業界団体設立、自主的な基準策定へ
楽天グループなど8社は2月18日、自動配送ロボットの普及による生活の利便性向上を目的とした「ロボットデリバリー協会」を発足したと発表した。関係する行政機関や団体と連携して自動配送ロボットが公道を走行するための自主的な安全基準の制定や認証の仕組みづくりに取り組む(写真㊤左から楽天の安藤公二常務、本田
2022年02月17日 13:08
持続可能な社会に向け新たな一手<注目通販各社の取り組みは?> 不要服の資材化、店頭戻り品販売など
持続可能な社会の実現に向けてサステナブルを意識した通販実施企業が増えてきている。環境を守り、資源を無駄にせず、次代の生活・環境を守る取り組みは、今や事業者にとって企業責任という観点のほか、「サステナブルな取り組みを行う企業の商品を購入したい」など消費者の関心も高まりつつあり、ビジネスにも直結する重
2022年02月17日 13:08
持続可能な社会に向け新たな一手<注目通販各社の取り組みは?> 不要服の資材化、店頭戻り品販売など
持続可能な社会の実現に向けてサステナブルを意識した通販実施企業が増えてきている。環境を守り、資源を無駄にせず、次代の生活・環境を守る取り組みは、今や事業者にとって企業責任という観点のほか、「サステナブルな取り組みを行う企業の商品を購入したい」など消費者の関心も高まりつつあり、ビジネスにも直結する重
2022年01月20日 11:51
楽天 「価格・在庫最適化」に効果、「PIOP」高い精度で自動値付け
楽天グループの提供する、「楽天市場」出店事業者向け価格と在庫の最適化プラットフォーム「Price and Inventory Optimization Platform(PIOP)」が、企業情報化協会(IT協会)の主催する、2021年度「IT賞」において、「顧客・事業機能領域 IT賞」を受賞した(
2022年01月20日 11:51
楽天 「価格・在庫最適化」に効果、「PIOP」高い精度で自動値付け
楽天グループの提供する、「楽天市場」出店事業者向け価格と在庫の最適化プラットフォーム「Price and Inventory Optimization Platform(PIOP)」が、企業情報化協会(IT協会)の主催する、2021年度「IT賞」において、「顧客・事業機能領域 IT賞」を受賞した(
2022年01月13日 10:58
JP楽天ロジスティクス 高層マンションにドローン配送、千葉県で実証実験
楽天グループと日本郵便の合弁会社JP楽天ロジスティクスは昨年12月1日～16日、千葉市内の高層マンションへのドローン配送の実証実験行った。同社によれば、都市部の超高層マンションに向けたドローンによる配送は国内で初という。 最大積載量7キロの専用機体で、救急箱や非常食、医薬品などを届けた。ユ
2022年01月13日 10:58
JP楽天ロジスティクス 高層マンションにドローン配送、千葉県で実証実験
楽天グループと日本郵便の合弁会社JP楽天ロジスティクスは昨年12月1日～16日、千葉市内の高層マンションへのドローン配送の実証実験行った。同社によれば、都市部の超高層マンションに向けたドローンによる配送は国内で初という。 最大積載量7キロの専用機体で、救急箱や非常食、医薬品などを届けた。ユ
2021年12月09日 10:49
三者三様で存在感を発揮へ<ファッションECモールのOMO支援策は?>
ファッションECモール運営企業が取引先ブランドのOMO支援に乗り出している。コロナ禍でECシフトが加速し、リアル店舗の価値が変化しつつある中、アパレル業界では大手を中心にOMO戦略を具体化する動きや、中期経営計画の柱のひとつに掲げる企業が増えている。そうした取り組みは店舗と自社ECが軸になるだけに
2021年12月09日 10:49
三者三様で存在感を発揮へ<ファッションECモールのOMO支援策は?>
ファッションECモール運営企業が取引先ブランドのOMO支援に乗り出している。コロナ禍でECシフトが加速し、リアル店舗の価値が変化しつつある中、アパレル業界では大手を中心にOMO戦略を具体化する動きや、中期経営計画の柱のひとつに掲げる企業が増えている。そうした取り組みは店舗と自社ECが軸になるだけに
