テレビでの"インフォマーシャル＂のノウハウを"動画＂に。広告代理店の大広（本社・東京都港区、高野功社長）は６月１日から、通販実施企業向けに「動画」を活用したネット販売支援サービスを始めた。動画の立案から、同社が強みとするテレビ通販支援のノウハウを活かしユーザーを引き込む「売れる動画」の制作、ソーシャルメディアと絡めた集客、効果検証のレポートまで一貫した支援を行う。価格を抑えた展開で大手企業のほか、中小規模の通販事業者も開拓したい考え。


大広が始めたのは「ビデオコマース」という動画を使ったネット販売支援サービス。

　多くのテレビ通販実施企業のインフォマーシャルを手がけ、ノウハウを培ってきた大広によるとモノを売るために効果的な映像の要素として「体験談」「実演・デモンストレーション」「成分・メカニズムの解説」「開発者・担当者の秘話」「現地レポート」「問題提起」――の６つがあり、商材や訴求ポイントごとにそれらの要素を取り入れ、ネット上での視聴に適切と言われる３～４分程度の動画を必要に応じていくつか作成する。

　映像内で商品が登場したタイミングで「商品画像を動画横にポップアップさせ、クリックすると商品詳細にリンクするような仕掛け」（同社）や「はじめに基本的な商品紹介の動画を流しつつ、例えば化粧品であったら動画の途中で『あなたの肌はどのタイプ』と言ったように、タイプごとに動画を複数作り、クリックすると選んだ動画が引き続き再生されるような仕組み」（同）などを盛り込み、導入通販サイトの実購買率アップにつなげたり、「ツイッター」や「フェイスブック」などのソーシャルボタンを付加し、動画をフックにくちクミを誘発させ、ソーシャルメディアから新規顧客開拓につながるような工夫も取り入れた。

　動画は「ブライトコーブ」「カルトゥーラ」「ウリザ」という３つの主要動画配信サービスを状況に応じて使い分けて配信するという。

　ネット関連事業のコンサルを行うビズスタイルと組み、単に動画を制作するだけでなく、ターゲット分析やニーズ調査を行った上での動画の企画立案から実際の制作、運用管理、効果分析のレポート提出まで一貫した動画によるネット販売支援サービスを提案する。

　価格は案件ごとに異なるが「３、４本の動画制作と企画立案から効果検証のレポートまで行い、１５０万円程度」（同）と安価に抑え、メーカーなどの大手企業だけでなく、中小模規模の通販企業にも利用を促していきたい考え。