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インターネット・ビジネス・フロンティア株式会社
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通販媒体の研究(紙・電波・店)ARTICLE

2020年 8月 6日 07:33

WTW ショールーム店舗開設、期間限定、通販ブランドも誘致

 青山商事グループで家具・インテリアなどを取り扱うWTW(=ダブルティー)は8月1日、都内に期間限定で通販ブランドなどを誘致した複合型のショールーミング店舗を

2020年 7月30日 07:30

ベータ・ジャパン 2店舗同時に日本初出店、発見と体験重視の接客、区画料金だけで出品可能

 b8ta Japan(ベータ・ジャパン)は8月1日、ベータの日本初進出となる実店舗を新宿マルイ本館1階(画像(上))と有楽町電気ビル1階に2店舗同時オープンした。  

2020年 7月23日 13:15

ファンケル 新CMを展開、増える“自宅時間”での活用訴求

 ファンケルは7月16日、全国で「カロリミット」の新CMの放映を始めた。新型コロナウイルスの影響から自宅で過ごす時間が増えることが想定されるターゲット層に

2020年 7月16日 07:20

ズーティーの「イーザッカマニア」 実店舗でのサービス拡充へ、スタイリングラボを東西2拠点に、ECではゾゾに出店

 ファッション通販サイト「イーザッカマニアストアーズ」を運営するズーティーは、実店舗を再編してサービス提供の幅を広げるほか、ECチャネルではこのほど「ゾ

2020年 7月 9日 07:30

JRMAが実証実験 DMの購入率がEメールの倍に、サイト誘導後購入もDMに軍配

 「ダイレクトメールの購入率、Eメールの倍以上に」――。日本リテンション・マーケティング協会(JRMA)は7月1日、今春に実施したダイレクトメール(DM)と電子メー

2020年 7月 2日 07:54

イケア・ジャパン 都心型店でEC誘導機能、専用アプリで、大型品など1000点

 スウェーデンのインテリア販売企業のイケアグループの日本法人であるイケア・ジャパンは6月24日、初の都心型店舗となる「IKEA原宿」の内覧会を開催した。専用

2020年 6月25日 07:40

ユニクロ 銀座に大型店を開設、売り場でのEC連携も随所に

 ユニクロは6月19日、銀座の商業施設「マロニエゲート銀座2」内に国内最大のグローバル旗艦店の新店舗「UNIQLO TOKYO(ユニクロ トウキョウ)」を開設した。6月

2020年 6月18日 07:34

メルカリ 都内に実店舗オープン、使い方・発送法教え利用促進

 メルカリは6月10日、フリマアプリ「メルカリ」の使い方が学べる「メルカリ教室」や、商品を投函するだけで発送できる「メルカリポスト」などの機能を備えた実

2020年 6月11日 07:32

ユニクロ ウェブと連動の新店舗、店内のQRコードからEC購入も

 ユニクロは6月5日、リアルとウェブ技術を融合させた新店舗として「ユニクロ 原宿店」を開設した。昨年10月から提供している着こなし発見アプリ「StyleHint(ス

2020年 6月 4日 07:56

エアークローゼット 通販アプリを刷新、エアクロとID連携へ、物流も一元管理

 月額制ファッションレンタルサービスを手がけるエアークローゼットは5月27日、ショッピングアプリ「ピックス」を刷新した。名称を「airCloset Fitting(エアク

2020年 5月28日 09:06

ヒラキ “ワンコイン”商品化、ウェブ主体の販促実施へ

 靴の企画・販売などを手がけているヒラキでは、20年3月期の業績は暖冬や新型コロナウイルスの影響などを受け減収減益となった。今期の立ち上がりについても季

2020年 5月21日 11:50

オンワードホールディングス テレビCMなどでメッセージ発信

 オンワードホールディングスは5月14日、コロナ禍において、ファッションの力で世界を一緒に明るくしようという思いを込めた「#StayStylish」プロジェクトを始

2020年 5月14日 11:58

有店舗各社 “コロナ”でEC強化進む、新技術導入や売り場拡大など

  新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、有店舗小売り企業各社でEC強化に向けた取り組みが見られている。店内の混雑状況緩和のため、一部店舗の休止や営業

2020年 5月 1日 13:30

ジャパネットたかた 販路ない生産者を支援、各地の食品を直接仕入れ販売

 ジャパネットたかたが全国の生産者から直接仕入れた食品の販売を開始した。新型コロナウイルス感染拡大で販売先が減少した生産者を支援するため、同社のバイヤ

2020年 4月23日 13:31

個人向け通販のノウハウ注入【ユーキャン 法人向け人材育成事業の強みは?】 eラーニングや集合研修も展開、組合せでニーズに対応

 ユーキャンの法人営業部は、企業の人材育成のニーズに「通信教育」と「ビジネストレーニング」「集合研修」の3本柱で応えている。  通信教育については、

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