「日本百貨店協会・ｅビジネス白書」より、売り上げの７割が中元・歳暮
2015年 3月12日 10:41
前回に引き続き、日本百貨店協会がまとめた「２０１４年版百貨店ｅビジネス白書」から、１３年度における百貨店２５社のネット販売の状況をみていく。
百貨店各社が通販サイトに掲載している商品をカテゴリー別に見ると、「食料品」は前年と同様すべての企業が扱っており、次いで「家庭用品」が前年比３ポイントアップの８７・０％、「婦人服・洋品」は９・２ポイント増の６５・２％となり、前回は３番目に多かった「化粧品」（７・１ポイント減の６０・９％）を上回った。
一方で、カテゴリーごとの展開商品数は、「食料品」が平均２５４２点でもっとも多く、次いで「化粧品」の１６２７点、「家庭用品」の１２５５点となり、商品点数では３つのカテゴリーが主流であることが分かる。
各カテゴリーのＥＣ売り上げは、「食料品」が平均７億２５９１万円と断トツで、「家庭用品」の７７６１万円、「その他」の５０８９万円と続いた。前回２位の「化粧品」は４６８２万円と半減した。「その他」については、「カタログギフト」という回答が多く、「ペット用品」や「工芸品」なども見られたという。
また、「今後、通販サイトで充実させる商品」（複数回答）について聞くと、「食料品」が８７・５％、「家庭用品」が５８・３％となり、主力商材を中心に強化する傾向にある。また、３番目には「婦人服・洋品」が４１・７％となり、充実させたい意向が強まっている。
取り扱い商品の区分けをみると、「店頭取り扱い商材」と「中元・歳暮などの商材」がともに１００％となり、百貨店ＥＣを支える商材であることが分かる。「通販取り扱い商材」も前年比９・７ポイント増の４１・７％となったほか、「ＥＣ独自の商材」も５・５ポイント増の３７・５％で、徐々にネット販売専用の商品を開発しつつある。
売上高シェアは、「中元・歳暮などの商材」が前年比微減の６９・４％となり、儀礼ギフト以外の商材にもＥＣが広がりつつあるようだ（図表を参照）。
通販サイトの商品調達については、「ネット販売独自の商材」の５３・４％、「通販取り扱い商材」の２８・９％、「中元・歳暮商材」の１・１％、「店頭商材」の０・２％がネット販売専任バイヤーによる調達で、昨年と同様にすべての区分けで専任バイヤーが存在する結果となった。
また、物流面では「ネット販売独自の商材」の１１・２％、「通販取り扱い商材」の５・６％、「中元・歳暮商材」の１・３％でネット販売専用の物流を持つ企業があることが分かった。（つづく）
