日本百貨店協会がまとめた「２０１４年版百貨店ｅビジネス白書」によると、１３年度の百貨店２５社のネット販売売上高合計は前年比１３・２％増の３１０億４６５６万円となり、過去５年間では一番の伸び率となった（図表参照）。

　回答企業における売上高の平均は１２億９３６１万円で、分布では２０億円以上の企業が２０・８％存在する一方、１億円未満の企業は４１・７％となり、売り上げ規模には大きな開きがある。

　百貨店のネット売り上げ合計のうち、パソコン経由は前年比１０・５％増の２８９億８７９０万円、携帯サイトは同５７・５％減の１億３７８１万円と減少傾向にある。一方で、スマートフォンサイトの売り上げは回答企業が１０社と少ないものの、同１０３・３％増の１９億２０８６万となり、モバイルＥＣの主役は完全にスマホに移っている。
　
　百貨店の主力商材である「中元・歳暮用商品」と「おせち用商品」のネット販売を見ると、「中元・歳暮」は回答企業の合計が１３０億６０９０万円となり、分布では「１０００万円以上５０００万円未満」が全体の３０・４％で最多だった。一方の「おせち」は回答企業の合計が１４億３７０３万円で、分布では「１０００万円未満」が４７・８％ともっとも多く、次いで「１０００万円以上５０００万円未満」の３０・４％だった。対前年比では一部会員店の回答を得られなかったため推計値となるが、中元・歳暮が前年比８・４％増、おせち商品が１７・１％増と順調に拡大しているようだ。

　ネット販売事業単独の損益については、「把握している」企業が７ポイントアップの３９％となったものの、「把握していない」企業が６１％を占める結果となった。また、損益の数値を回答した企業は７社で、そのうち黒字化しているのは３社だった。

　ネット販売事業の中期計画の目標値を見ると、１３年度比で１４年度は１６・２％増、１５年度は３０・２％の成長を掲げており、これまでの成長率からすると比較的高めに設定しており、それだけ期待感も大きく成長領域ととらえているようだ。