日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約130社の2020年度上半期(4～9月)の総売上高は前年度比5・0%増の7125億1500万円だった(表参照)。「文具・事務用品」と「化粧品」を除いた雑貨がマイナスとなったものの、それ以外のすべての項目がプラス成長。「家庭用品」や「食料品」、「通信教育・サービス」などは二桁増となり、コロナ禍によるEC需要の拡大を色濃く反映した結果となった。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同3・9%増の1245億5400万円となり、5月から4カ月連続でプラス成長を記録。「家庭用品」は同13・5%増の852億600万円で、6カ月間すべての月でプラス。5、6月は30%越えとなっている。

　「雑貨」全体は同0・6%増の3589億1100万円。この内、「文具・事務用品」は同0・2%増の1820億9500万円となり、ほぼ横ばいで推移。「化粧品」は同3・9%増の976億6700万円で、9月を除いたすべての月で伸長。両項目を除いた「雑貨」は同2・2%減の791億4900万円と全項目を通じて唯一のマイナス。8、9月は連続で前年同月割れとなるなど低調だった。

　「食料品」全体は同12・5%増の1280億700万円で、すべての月でプラス成長を記録。この内、「健康食品」は同5・2%増の830億3300万円。健食以外の「食料品」は同29・2%増の449億7500万円と伸長。6月と8月は40%を超える大幅成長を見せている。

　「通信教育・サービス」は同39・0%増の80億2000万円。全項目を通じて最もプラス幅が大きくなった。5月には55・5%増を記録するなど6カ月間を通じて好調を維持した。「その他」は同7・6%増の77億6300万円。

9月は前年割れ

　なお、2020年9月度(単月)の主要126社の通販総売上高は、前年同月比4・9%減の1167億500万円だった。「食料品」や「通信教育・サービス」などが好調だったものの、「衣料品」や「家庭用品」、「雑貨」などが減少し、全体ではマイナス。前年の9月に消費増税前の駆け込み需要が多くあったことから、その反動で今年はマイナスとなっている。

　項目別に見ると、「衣料品」が同11・4%減、「家庭用品」が同11・9%減となり、全項目を通じて最も減少。「雑貨」全体は同6・3%減、この内「文具・事務用品」は同3・4%減となり、「化粧品」は同9・2%減。両項目を除いた「雑貨」は同9・4%減だった。

　「食料品」全体は同9・9%増で、この内「健康食品」は同3・1%増、健食以外の「食料品」は同26・1%増となった。「通信教育・サービス」は同36・4%増となり、全項目を通じて最も伸長した。「その他」は同4・2%増。また、1社当たりの平均受注件数は7万552件(回答93社)だった。