日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2022年(1月～12月)の総売上高は前年比0・1%増の1兆4405億9400万円だった(表参照)。「衣料品」や「家庭用品」、「化粧品」、「通信教育・サービス」など様々な項目が減少したが、「食料品」全体や「文具事務用品」などがプラスとなったことで対前年比では微増となった。
 









　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同2・1%減の2229億8500万円となった。2月から8カ月連続でマイナスとなるなど低調だった。「家庭用品」は同2・7%減の1585億900万円。9月には15%を超えるマイナスを記録するなど不調に終わった。

　「雑貨」全体は同0・3%増の7307億4800万円。年間を通じてほぼ横ばいの推移となった。この内、「文具・事務用品」は同3・0%増の3941億8500万円で、プラス成長だった。「化粧品」は同3・5%減の1914億600万円で、1月を除いたすべての月でマイナスとなるなど低調だった。両項目を除いた「雑貨」は同1・3%減の1451億6200万円。3月からは6カ月連続でのマイナスとなり、振るわなかった。

　「食料品」全体は同4・1%増の2997億9100万円。8月からは5カ月連続でプラスとなるなど好調に推移。12月には20%を超える伸び率となっている。この内、「健康食品」は同0・7%減の1708億5900万円だった。また、健食以外の「食料品」については同11・2%増の1289億3400万円となっており、全項目を通じて最も伸び率が大きくなった。12月には35%を超える伸び率も記録した。

　「通信教育・サービス」は同13・2%減の161億3700万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きくなった。8月を除いたすべての月でマイナスとなったほか、2桁マイナスの月も8回あるなど大きく低迷した。

　「その他」は同6・1%減の126億100万円だった。12月には20%を超えるマイナスも記録している。

12月単月では6・7%増加

　なお、22年12月度(単月)の主要121社の通販総売上高は、前年同月比6・7%増の1561億600万円だった。「衣料品」や「家庭用品」、「通信教育・サービス」などが減少したものの、「食料品」や「文具・事務用品」などが増加したことから、全体ではプラスとなった。

　項目別に見ると、「衣料品」が同1・3%減、「家庭用品」が同8・1%減。「雑貨」全体は同3・5%増で、この内「文具・事務用品」は同6・6%増となった。「化粧品」は同0・2%減だった。両項目を除いた「雑貨」は同0・4%増となった。

　「食料品」全体は同24・2%増で、この内「健康食品」は同2・8%増。健食以外の「食料品」は同36・5%増となり、全項目を通じて最も伸び率が大きくなった。

　「通信教育・サービス」は同30・1%減で、すべての項目で最もマイナス幅が大きくなった。「その他」は同22・9%減だった。なお、1社当たりの平均受注件数は7万1772件(回答99社)だった。