高島屋はネット販売の強化を軸にクロスメディア事業の成長戦略を推し進める。一環として、２月から同社では初めてネット専任のバイヤーを起用し、食品やリビング商材などのテコ入れを図る。また、拡大を続けるネットスーパー市場への参入を視野に、百貨店が培ってきた信用力をベースとした通販展開を加速。現在40億円程度のネット販売売上高を早期に１００億円規模に引き上げたい意向だ。



　高島屋は２月１日付けで、店頭ＭＤ本部の食料品とリビング部門の中心メンバーだったバイヤー２人をネット専任バイヤーとしてクロスメディア事業部に配置した。
　
　従来、同社では店頭商材をネットで販売するのがベースだったが、ネット専任バイヤーの配置でネット商材の開拓・開発を強化。「ネット販売を拡大していく決意の表れ」（青木和宏クロスメディア事業部長）とする。

　食料品については、これまで高島屋20店舗の物産展を仕切っていたチーフバイヤーがネット専任となったことで、北海道から沖縄まで全国の厳選した食品をいつでもネットで購入できるようにしたい意向だ。

　食品やリビング部門を中心としたネット限定商品の開発は来期の上期（11年３～８月）中に着手する計画という。

　人事面ではさらに、店舗から通販部門に10人以上が異動し、20代半ばの若い社員も積極的に起用。"通販慣れ"していない若手の発想力をとりいれる。
　
　また、クロスメディア事業部では初めて女性のマネージャーも３人配置するなど、「組織は画期的に活性化された」（青木事業部長）という。
　
　一方、ネットを活用した新規事業として、ネットスーパーを有望な市場と位置づけ分析を続けており、商品の在庫の持ち方、いわゆる「店舗型」と「センター型」のビジネスモデルなどを見極め、来期中に具体化させる。
　
　高島屋では、「通信販売サイト」「オンラインショッピング」「ファションモール」の３つに分かれていた通販サイトを昨年３月に「高島屋オンラインストア」に統合し、店頭の品ぞろえに近づけたものの、サイトの一時閉鎖などの影響もあって伸び悩んでいるのが実情だ。
　
　クロスメディア事業部全体の売上高も11年２月期は前年比１・２％減の約１７９億円を見込むなど減収傾向が続いており、ネット販売を再浮揚への足がかりとする。