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2024年 4月12日 12:15

ゾゾ 「ゾゾスーツ」を活用した法人向けサービス 計測業務の効率化を支援 

 ZOZO(ゾゾ)は4月下旬から、3D計測用ボディースーツ「ゾゾスーツ」を活用した法人向けの計測業務効率化サービス「ZOZOMETRY(ゾゾメトリー)」の提供を始める。ま

2024年 4月11日 12:00

「置き配」が浸透、スタンダードに?<“物流の2024年問題”で起こる変化とは> 安価な配送サービス相次ぎ登場

 4月を迎え、「物流の2024年問題」が現実のものとなった。今月から働き方改革関連法によって自動車運転業務の年間時間外労働時間の上限が制限されることで、輸

2024年 4月 4日 12:00

ゾゾ “ゆっくり配送”をテスト導入、モーダルシフトも検討へ

 ZOZO(ゾゾ)は4月2日、ファッション通販サイト「ゾゾタウン」のユーザーが通常配送よりも余裕のある配送時期を選択した場合にゾゾポイントを受け取ることができ

2024年 3月28日 12:00

ゾゾ、ゾゾタウンの送料を80円値上げへ

 ZOZO(ゾゾ)は4月1日からファッション通販サイト「ゾゾタウン」の送料を改定し、これまでの税込250円から同330円に値上げする。4月1日正午以降の注文分から適用

2024年 3月22日 12:00

ジェイドグループの田中裕輔社長に聞く マガシーク買収で“圧倒的2位”に、強力なバックアップ体制も

 ジェイドグループ(旧ロコンド)は、3月上旬までに33億2600万円を投じてNTTドコモと伊藤忠商事からマガシークの全株式のうち78%を取得して子会社化した。これに

2024年 3月 5日 14:05

ジェイドグループ マガシークを子会社化 取扱高600億円に拡大へ

 靴とファッションの通販サイト「ロコンド」を運営するジェイドグループ(旧ロコンド)は2月29日、33億2600億円を投じてマガシークの株式を取得し子会社化すると

2024年 2月15日 12:00

ゾゾ 4月に保管用倉庫を賃借、作業効率の悪化を解消へ

 ZOZO(ゾゾ)は、現在の物量増加に伴う作業効率悪化の解消と、今後の商品取扱高の拡大を見越して、4月から新たに茨城県内で延べ床面積6万平方メートルの倉庫の賃

2024年 2月 8日 12:00

ジュン ゾゾタウン専用ブランド始動、ワンピースやトップス軸に、単品アイテムを充実

 ジュンは2月7日、ファッション通販サイト「ゾゾタウン」向けに開発したレディースファッションのD2Cブランド「CEE SEE(シーシー)」をローンチした。ジュンのE

2023年12月22日 12:00

ゾゾ ごみで作ったデニムを販売、フリークスストアと8型を共同開発、ポップアップも開催

 ZOZO(ゾゾ)は12月15日、ファッションブランドの在庫リスクゼロを目指す生産支援プラットフォーム「Made by ZOZO(メイドバイゾゾ)」において、デイトナ・イン

2023年11月30日 12:01

DMS デジタル活用の新DM、信書・顧客開拓・ROIを解決

 ディーエムエス(=DMS)では、ダイレクトメール(DM)にデジタル技術やAIを掛け合わせた新サービスの開発を強化している。クリエイティブ面でのサポートをはじめ、

2023年11月 9日 12:00

ベルーナ 店舗出店で知名度増へ、ECモールの期間限定店、働く女性に訴求

 ベルーナは11月3日~16日、ファッションECモール「RyuRyumall(リュリュモール)」のポップアップストアを、東京・有楽町の商業施設「有楽町マルイ」4階に開設し

2023年11月 2日 12:00

ゾゾ 最大の物流拠点稼働、100億円投資し自動化、3割の省人化

 ZOZOが11月1日から、茨城・つくば市内の新設した同社最大規模の物流拠点「ZOZOBASEつくば3」の稼働を開始した。約100億円を投資し、国内初導入という高速商品

2023年 9月28日 12:00

上位300社で7兆7888億円<月刊ネット販売調べ 2022年度のネット販売市場> 前年比11%増も伸び率低下

 本紙姉妹誌の「月刊ネット販売」で実施した売上高調査「ネット販売白書」では、2022年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は7兆7888億円となり、前年

2023年 9月21日 12:00

水甚、エディー・バウアーを本格始動、10月にECとリアル4店舗で

 メンズアパレルの水甚は10月6日から、米国のアウトドアブランド「エディー・バウアー」の日本国内における実店舗とオンライン販売を本格的に開始する。  

2023年 9月14日 12:00

DMS ゾゾとDM広告で連携、顧客データの広告事業化を支援

 メーリングサービスなどを手がけるディーエムエス(=DMS)では、通販企業と連携した形でのダイレクトメール(DM)の利用促進を図っている。新中期経営計画において

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