日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2022年度上半期(4月～9月)の総売上高は前年度比1・8%減の6898億3500万円だった(表参照)。「文具事務用品」などが増加したものの、「衣料品」や「家庭用品」、「通信教育・サービス」といった様々な項目が落ち込んだことで対前年比でマイナスとなった。
 









　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同3・7%減の1079億1000万円となった。6カ月間すべての月でマイナスとなるなど低調だった。「家庭用品」は同5・2%減の768億6400万円。8月を除いたすべての月でマイナスとなり、9月については前年同月比で17・6%のマイナスとなるなど不調に終わった。

　「雑貨」全体は同0・6%減の3604億7600万円。プラスの月とマイナスの月が半分ずつとなった。この内、「文具・事務用品」は同3・5%増の1967億4000万円だった。4カ月連続でプラス成長となるなど、すべての項目を通じて最も成長幅が大きくなった。「化粧品」は同4・1%減の938億8400万円で、6カ月間すべての月でマイナスを記録するなど低調だった。両項目を除いた「雑貨」は同6・8%減の698億5500万円。こちらも6カ月間すべての月で前年割れとなり、二桁のマイナスも2回記録するなど不調に終わった。

　「食料品」全体は同0・1%減の1327億4700万円。マイナスの月も多かったが、横ばいとなった。この内、「健康食品」は同1・1%減の847億2800万円。また、健食以外の「食料品」については同1・6%増の480億2200万円となった。

　「通信教育・サービス」は同14・8%減の56億7700万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きくなった。唯一のプラス成長となった8月を除いたすべての月で2桁のマイナスを記録。9月には前年同月比で24・6%減となるなど大きく低迷した。

　「その他」は同3・3%減の63億3900万円だった。全体的に低調に推移した。

9月単月では4.2%減少

　なお、22年9月度(単月)の主要121社の通販総売上高は、前年同月比2・3%減の1127億1000万円だった。「文具・事務用品」や「食料品」などがプラスとなったものの、ほとんどの項目がマイナスとなっており、全体でも前年割れとなった。

　項目別に見ると、「衣料品」が同0・2%減、「家庭用品」が同17・6%減。「雑貨」全体は同0・1%減で、この内「文具・事務用品」は同3・2%増で、「化粧品」は同4・3%減だった。両項目を除いた「雑貨」は同3・1%減となった。

　「食料品」全体は同0・9%減で、この内「健康食品」は同2・9%減。健食以外の「食料品」は同7・9%増となり、全項目を通じて最も伸び率が大きくなった。

　「通信教育・サービス」は同24・6%減で、すべての項目で最もマイナス幅が大きくなった。「その他」は同3・9%増だった。

　なお、1社当たりの平均受注件数は6万1232件(回答99社)だった。