昨年から何かと話題のクーポン共同購入サービス。開始当初は、通販にも影響する新たなビジネスモデルの到来に関心が高まった。もっとも、「スカスカおせち」問題などの混乱期を経た今、グルーポン・ジャパンとリクルートの大手２社がシェア争奪を繰り広げる一方で淘汰や再編が進んでいる。このサービスは今後どこへ向かうのか。１つの過渡期に差し掛かっているクーポン共同購入サービスの状況を探った。

　同サービスはフラッシュマーケティングの手法を使い１～３日程度で飲食店などのクーポンを50％以上の高い割引率で販売するという仕組みだが、昨年４月に国内で開始されるや瞬く間に多くの企業が参入。一時は２００を越えるサイトが存在するとも言われていたが、現状では定期的にクーポン商品を販売できているサイトは決して多くない。

　ルクサの調査によると、９月にクーポンを掲載したサイトは約１００で、そのうち10以上のクーポンを掲載できたのは35サイトにとどまるという。

　業界はグルーポン・ジャパンが運営する「グルーポン」とリクルートの「ポンパレ」という大手２サイトがけん引。一方で事業の譲渡や撤退などが頻繁に起こり、業界内で再編の動きが活発化している。９月12日にはＤＭＭ.ｃｏｍが「ＤＭＭクーポン」のサービスを終了するなど確実に「淘汰」が進んでいる。

　国内で最初にサービスを始めたピクメディアも８月に同業のシェアリーと業務提携を行い、シェアリーからクーポン商品の提供を受けることになった。

　２番目に開設されたキラメックスの「カウポン」は、10月末に大幅なリニューアルを実施。タイムセールの機能は残しているものの、刷新を機に共同購入という仕組みの割引サイトではなく、店舗が常時クーポンを自由に販売できるモール型サイトへの"脱皮＂を目指している。

　同社の村田雅行社長によると、現状のビジネスモデルでは高い割引率や顧客のリピートにつながらないという側面から、店舗側のメリットが少ないと判断。「５年、10年続くサービスではない」（村田社長）とする。

　４番目に開設したソラドではクーポンサイトは現在も残しつつ、８月に定期購入型でバス用品を販売す
る通販サイト「ヒーリングボックス」を開設、軸足を新サイトに移しつつあるようだ。

　このように早期にサービスを開始し、先行者メリットを発揮できたはずの企業がことごとく方針の修正を余儀なくされている。業界関係者は「多くのサイトが厳しい状況で、今後どうしようかと考えているのではないか」と指摘する。

　このまま突き進むのか、あるいは撤退するか。運営事業者は大きな選択を迫られているのかもしれない。
（つづく）