楽天グループが運営するふるさと納税のポータルサイト「楽天ふるさと納税」は9月14～15日、全国175自治体が出店する寄付者向けイベント「楽天超ふるさと納税祭」を、東京ビッグサイトで開催した。来場者数は2日間で約2万人。会場には、午前10時の開場前から多数の来場者がつめかけるなど盛況だった。

　イベントは、楽天ふるさと納税開設10周年を記念して開催されたもの。全国175の自治体がブースを出展。各地の魅力を紹介したり、ふるさと納税の返礼品を展示し、寄付者が実際に手に取ってみたりできるブースを設置。一部の自治体では、各ブースでグルメ返礼品を試食・試飲できるほか、キッチンカーを設けて、海鮮や肉などの各地域自慢の特産品を実演販売した。人気自治体の試食には長蛇の列ができたほか、キッチンカーも早々に売り切れとなる自治体が出ていた。

　地域創生事業ふるさと納税事業部コンシューマーマーケティング課の北原咲希ヴァイスシニアマネージャーは「思っていた以上に多くの人たちに来場してもらえている」と顔をほころばせた。イベント開催の目的については「寄付者にふるさと納税や地域に親しんでもらうとともに、自治体と寄付者との接点を作ること」と説明。また、定期的に開催していくかについては「これから検討したい」とした。

　出展した自治体もさまざまな工夫をこらした。山梨県富士吉田市のブースでは、VRでジェットコースターが楽しめるようにした。また北海道別海町のブースには、特産品の特大ホタテや乳製品などが当たる、高さ2㍍のジャンボガチャ「モンスターカプセル」を設置。同町総務部総合政策課の人羅茜主査は「別海町を知ってもらうために出展した。冷凍品・冷蔵品が多い地域なので、これを機に食べて知ってもらうとともに、ジャンボガチャも楽しんでもらえれば」と話す。

　別海町の特産品は海産物や乳製品が多く、生産者である漁師や酪農家は、寄付者の生の声を聞く機会に恵まれない。人羅主査は「こうしたイベントにおける寄付者からの反応や声を地元に持ち帰ると、非常に喜んでもらえるし、寄付額上昇に向けた機運の上昇にもつながる」と、リアルイベントの意義を述べた。

　宮崎県都城市のブースは「肉酒場・都城」として、肉や焼酎を無料で来場者に提供。予約がすぐに埋まるなど盛況だった。ふるさと納税部ふるさと納税課の野見山修一課長は「出展する自治体の数も多いし、開場直後から来場者がつめかけている。『地域を元気にする』という楽天の思いがすごいということを実感した」と話した。