３月11日に東日本を襲った東北地方太平洋沖地震だが、日が経つにつて甚大な被害が明らかになってきた。亡くなられた方々のご冥福を祈るとともに被災された地域の皆様にはお見舞いを申し上げたい。まずは被災地域の救済と復興が急務となるがこれに通販業界は一役を担うことができるように思う。そしてそれはすでに動き始めているようだ。

　救済に関しては震災後すぐ多くの通販実施企業から義援金や支援物資の提供の申し入れが相次いでいる。千趣会やニッセンなどカタログ通販大手はもちろん、中堅規模のネット販売企業なども少なくない義援金や衣料品などの支援物資の寄付を決めている。また、ジャパネットたかたは充電式電池セット１万個の提供や義援金５億円とは別に、３月16日にテレビ東京の午前枠の通販番組で紹介した液晶テレビなどの売り上げをすべて寄付。そして、まだ、被災地への支援を行っていない通販企業の多くも現在、支援策を検討している模様で「支援の輪」は今後も広がっていくようだ。

　また、通販というビジネスの特性を利用して全国の顧客に対して、義援金を募る活動を開始しているところも増えつつある。フェリシモではネット受付専用フォームで義援金募集を開始。マガシークも通販サイト内でクリック募金の窓口を開設した。ジュピターショップチャンネルは通販番組内で視聴者に募金を呼びかけることを決めた。こうした活動は全国で多くの消費者を相手に様々な売り場でビジネスを行う通販企業ならではのものと言え、継続的な活動を期待したい。

　さらにそうした義援金だけではなく、通販企業はビジネスを通じて、被災のあった方々の復興のための支援ができるはずだ。被災された方々が再び元の日常を取り戻すためにはまずは震災で失ってしまった家財道具が必要であろう。ただし、そうしたモノを買いそろえるための店舗が復興の過程では少なく、当該地域では需給バランスが取れず、必要なものを手にできない方々も出てくるはずだ。その際、そうしたニーズを解決できるのは、やはり無店舗で場所の制約を受けず、豊富な商品を消費者に提供できる通販企業なのではないか。

　現状はまだ、東北地方の物流インフラは混乱をきたしてはいるが、政府は復興対策予算をすぐに成立させるはずで、遠くないうちに一定の回復を見せるであろう。通販企業各社にはその際には是非、これまで培ってきた良い商品を少しでも安く提供できる商品調達能力などの底力を見せて欲しい。

　この未曾有の大震災はようやく回復の兆しを見せ始めていた日本経済に大きな打撃を与えることは必至だ。東日本という大きな商圏のダメージに加え、全国的な震災に伴う消費マインドの冷え込みを勘案すると通販各社にとって今後、厳しい局面が続くことになるかも知れない。しかし、そうした悲観を吹き飛ばし、通販各社は被災地の救済と復興に力を注いで欲しい。それがひいては震災で甚大なダメージを受けた日本経済を再び立て直すための一番の近道になるはずだ。