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物販系分野のEC化率は6・22%となり、前回調査と比べて0・43ポイント伸びた。カテゴリー別の市場規模は、「衣類・服飾雑貨」が同7・74%増の1兆7728億円で、EC化率は12・96%。「食品・飲料・酒類」が同8・60%増の1兆6919億円で、EC化率は2・64%。「生活家電・AV機器・PC」が同7・40%増の1兆6467億円で、EC化率は32・28%。「生活雑貨・家具・インテリア」が同8・55%増の1億6083億円で、EC化率は22・51%。「書籍・映像・音楽ソフト」は同8・39%増の1兆2070億円で、EC化率は30・80%。1兆円超の5カテゴリー合計で、物販系分野の85%を占めた。
このほかに、「化粧品・医薬品」は同8・21%増の6136億円で、EC化率は5・80%。「自転車・自動二輪車・パーツ」が同7・16%増2348億円で、EC化率が2・76%。「事務用品・文房具」は同7・57%増の2203億円で、EC化率は40・79%だった。
物販系分野におけるスマートフォン経由の市場規模は同21・4%増の3兆6552億円で、スマホ比率は39・3%となった。金額ベースでは6462億円増加し、物販系分野の市場規模拡大とともにスマホへの移行が進んだ。スマホ比率が高いカテゴリーは「衣類・服飾雑貨」で50%強、「書籍・映像・ソフト」や「化粧品・医薬品」、「雑貨・家具・インテリア」が30%台と続いた。
BtoBのネット販売市場は同8・15%増の344兆2300万円だった。EC化率は0・8ポイント増加し30・2%増だった。
CtoCの市場規模については、フリマアプリは同32・3%増の6392億円、ネット競売は同9・9%増の1兆133億円と推計した。
越境ECについては、中国の市場規模が同18・4%増の3兆2623億円だった。日本商品の購入額は同18・2%増の1兆5345億円、米国商品の購入額が同18・5%増の1兆7278億円だった。米国の市場規模は同15・3%増の1兆3921億円で日本商品の購入額が同15・6%増の8238億円、中国商品の購入額が同15・0%増の5683億円だった。日本の市場規模は同7・6%増の2765億円で中国商品の購入額が同7・4%増の261億円、米国商品の購入額が同7・6%増の2504億円だった。