ヤフー（本社・東京都港区、井上雅博社長）は検索サービスでグーグルと提携する。年内をメドに、これまで採用していた米ヤフーの検索エンジンからグーグルの検索エンジンに変更。米ヤフーがエンジンの開発を中止することやユーザーの検索への要求水準が高まっている現状を鑑み、現時点でグーグルの検索エンジンが機能面でベストと判断。検索結果はヤフーが独自の調整を加えるため最終的にはグーグルの結果とは異なるが、通販事業者はこれまでとは異なるＳＥＯ（検索エンジン最適化）の対策を迫られそうだ。

同時に、検索連動型広告配信システムもグーグルのシステムを採用。ただ、入札形式で広告の掲載可否や順序を決める「マーケットプレイス」は引き続きヤフーが運営し、広告主の獲得などは独自に行っていく方針としている。

ヤフーは、これまで採用していた米ヤフーの検索エンジン「ＹＳＴ」をグーグルのものに変更する。ただ、検索サービスには「日本のヤフー独自のチューニングを加える」（ヤフー広報）ため、検索順位はグーグルのサイトとは異なる結果が反映されることになる。このためＳＥＯについても、現在の「ヤフー対策」とは異なる取り組みが必要となるが、本来のグーグルの検索結果とも異なるため「ヤフージャパン固有のチューニングに対する対策」（同）が求められそうだ。
　
検索エンジン同様に、検索連動型広告配信システムもグーグルのシステムを採用する。ただ、キーワードに値段を付け入札形式で順位などを決める「マーケットプレイス」はこれまで同様ヤフーが運営するため、ヤフーがデータを提供してグーグルが運用するというイメージに近いようだ。

　広告の出稿料については現在の米ヤフーに支払っているコストと「それほど変わらないと思う」（同）ことなどから、大きく変わる可能性は低いとみられる。

　また、今回の提携では、ヤフーはオークションやショッピングなどの最新のデータをグーグルに提供する。直接データを提供することで、グーグルがロボットでデータ収集を行う現在の形よりも新しく精度の高い検索が実現できるとみる。終了したオークション結果などが検索結果に反映されなくなるなどの改善が期待できるようで、ユーザーの利便性を向上させ利用を促進させたい考えだ。