アマゾンジャパンは有料会員向けに映画やテレビ番組などの映像コンテンツのストリーミングサービス「プライムビデオ」で、広告主が訴求したい製品がアマゾンの通販サイトで販売中の場合、広告内に「カートに入れる」というボタンを表示でき、視聴者が当該ボタンをクリック・タップするとアマゾンの買い物カゴに当該商品を追加でき、購入を促す新たな広告商品の展開を開始する。すでに米アマゾンでは昨年から展開中で日本でも来年前半にもスタートする予定。直接的な購買促進を促す広告商品の投入は通販事業者にとっても活用が期待できそうだ。

　「プライムビデオ」に掲載する広告は日本では今年4月8日から開始し、現状、動画コンテンツの再生前および再生途中に動画広告を表示しているが、これら既存広告商品に加え、新たに「インタラクティブ動画広告」と呼ばれる広告商品の展開を来年の上期をメドに始める。同広告商品は動画広告ともに〝バッジ〟と呼ばれる専用欄を表示してそこで訴求したい商品やサービスの画像などとともにクリックまたはタップ可能なボタンを表示。例えば、訴求したい商品がアマゾンの通販サイトで販売している場合は「Amazonカートに入れる」というボタンを、アマゾン内で販売していない商品の訴求やサービスの予約や登録を促すしために自社サイトなどに誘導したい場合は「スマホに送信」というボタンを表示し、利用者がクリックまたはタップ、スマートフォンのカメラ機能でQRコードを読み取ることでそれぞれ当該視聴者のアマゾンのアカウントに連動してアマゾンの通販サイトの買い物カゴに当該商品を追加したり、誘導したいサイトのURLなどを表示したメールを利用者のスマートフォンに送信する仕組みとなる。なお、当該広告は動画コンテンツの再生前および再生中に表示する。

　あわせて「インタラクティブポーズ広告」という新広告商品の展開も来年の上期から始める。視聴者が視聴中の動画コンテンツを一時停止した際に、画面上にブランドメッセージやイメージ画像とともにインタラクティブ動画広告と同様、「Amazonカートに入れる」「スマホに送信」といったボタンなどで構成した半透明の広告が表示され、視聴者がクリックすると広告の商品が買い物カゴに追加されたり、詳細情報を記載したメールが送信されるもの。同広告は利用者が一時停止をした時から、再生を再開するまで表示し続けるという。

　「インタラクティブ動画広告」「インタラクティブポーズ広告」はすでに昨年から米アマゾンで導入しており、効果も高いよう。米社の事例によると利用者が「カートに入れる」などのボタンをクリックするなどこれらインタラクティブ性のある広告商品とインタラクティブ性のないプライムビデオ内に掲載する動画広告などとの比較では商品やサービスにおける「認知」は30％増、「注文数」は2・5倍となっているという。

　このほか、年内には「プライムビデオ」でその日に最初に視聴する動画コンテンツを再生する際、その開始前に全利用者に広告を表示する「FITO（ファーストインプレッションテイクオーバー）」も導入する予定。

　同社の広告事業部門「アマゾンアド」の高村幸恵APACプロダクトスペシャリストによると、動画コンテンツに再生前に表示する既存の広告は、広告主が指定した特定の映画や番組のタイトルやジャンル、利用者の性別や年齢などに基づいて自動的に表示するため、「いつどこに広告が表示されるのか分からないという課題もある。この日に確実に多くの人にリーチしたいというニーズに対応できる」とし特定日に広く広告表示が可能になることから新商品の発売日や販促キャンペーン期間中などの利用を見込んでいるようだ。

　「インタラクティブ動画広告」のように今後、米アマゾンでは展開中だが日本では未展開の「プライムビデオ」の広告商品を順次導入していく考えのよう。

　なお、9月4日に都内で開催した広告主や代理店向けのイベント「Amazon Japan　Upfront　2025」では今後の「プライムビデオ」広告の方向性について、米アマゾンのプライムビデオ・アドバタイジンググローバルバイスプレジデントのジェレミー・フェルファンド氏が登壇して説明。子供がいる世帯や犬を飼っている世帯など利用者の属性ごとに、それらの属性に合わせて制作した複数の広告の出し分けを行ったり、AIで映画やドラマなどの動画コンテンツを分析してシーンに合致した広告を自動的に表示するなど広告の効果を高める取り組みも進めているとした。

　今年4月から日本でもスタートした「プライムビデオ」の広告展開の状況について「アマゾンアド」の石井哲カントリーマネージャーによると「具体的な数字は言えないが自動車会社、ラグジュアリーブランド、保険・金融、外食産業、小売りなど様々な業種業態の企業に出稿を頂いている」としており、順調な出足を見せているようだ。