アマゾンジャパンが有料会員向けに映画やテレビ番組などの映像コンテンツのストリーミングサービス「プライムビデオ」に表示する広告が好調だ。8月4日からは画面上で商品を訴求しつつ広告内に「カートに入れる」というボタンを表示し、視聴者が当該ボタンを押すことでアマゾンの買い物カゴに当該商品を追加でき、購入を促すことができる広告商品「インタラクティブ動画広告」の展開を開始した。

　すでに同広告を展開中の米アマゾンの事例では利用者が「カートに入れる」などのボタンをクリックするなどインタラクティブ性のある広告商品とインタラクティブ性のないプライムビデオ内に掲載する動画広告などとの比較では当該商品の商品詳細ページの閲覧数やカートに追加された回数が平均4倍、購入率は平均5倍となっているという。日本での手ごたえについては「広告主からの反応が非常によい。導入したばかりで（成果を話すのは）時期尚早だが、米国と同じような結果をもたらせるのではないかと自信を持っている」（ステファン・グルニエAmazon Ads Japanカントリーマネージャー）とする。

　「インタラクティブ動画広告」を開始したことを皮切りに、「プライムビデオ」の新たな広告商品を次々と日本でも展開を始める。今秋にも視聴者の位置情報などを活用して、近くの小売店や飲食店ら広告主の広告を表示、来店を促す広告商品「ロケーションベースのインタラクティブ動画広告」および視聴者が視聴中の動画コンテンツを一時停止した際に、商品購入を促す広告商品「ポーズ広告」の展開を始める。

　「プライムビデオ」の画面内に掲載する広告は日本では昨年4月から開始し、動画コンテンツの再生前および再生途中に動画広告を表示しているが、これら既存広告商品に加え、今年8月4日から「インタラクティブ動画広告」と呼ばれる広告商品の展開を始めた。同広告商品は動画広告ともに専用欄を表示し、訴求したい商品やサービスの画像などとともにクリックまたはタップ可能なボタンを表示。例えば、訴求したい商品がアマゾンの通販サイトで販売している場合は「Amazonカートに入れる」というボタンを、アマゾン内で販売していない商品の訴求やサービスの予約や登録を促すしために自社サイトなどに誘導したい場合は「スマホに送信」というボタンを表示し、利用者がリモコンで操作またはタップしたり、スマートフォンのカメラ機能でQRコードを読み取ることでそれぞれ当該視聴者のアマゾンのアカウントに連動してアマゾンの通販サイトの買い物カゴに当該商品を追加したり、誘導したいサイトのURLなどを表示したメールを利用者のスマートフォンに送信する仕組みだ。

　好調な「インタラクティブ動画広告」に関連してさらに新たな広告商品を10〜12月中にも展開を開始する。1つは視聴者の近隣店舗の広告を表示する「ロケーションベースのインタラクティブ動画広告」で、「プライムビデオ」の視聴者の位置情報から近くの小売店や飲食店、ディーラーの広告を「プライムビデオ」の画面の左下に表示し、視聴者がそこを押すとスマートフォンに予約ページのリンクや道順などを送信され、店舗やサービス拠点に来店促進を図るもの。

　また、視聴者が視聴中の動画コンテンツを一時停止した際に3秒後に表示し、再生を再開するまで画面上にメッセージやイメージ画像とともに「Amazonカートに入れる」「詳細を見る」といったボタンなどで構成する広告を表示し、視聴者がクリックすると広告の商品を買い物カゴに追加したり、詳細情報を記載したメールなどを送信する「ポーズ広告」の展開も10〜12月中に開始する予定。

　このほか、来年の1〜3月中にも複数話で構成するドラマなどの視聴の際に例えば1話が終わり、2話が再生されるまでの間に表示する広告商品「ネクストアップ広告」の展開も始める計画という。エピソードが終わり、次のエピソードは始まる視聴者の期待感が最も高まるタイミングで表示するため、効果が期待できるという。

　なお、「ロケーションベースのインタラクティブ動画広告」および「ポーズ広告」はすでに米アマゾンなどで展開中。「ネクストアップ広告」は開発中で米アマゾンらとほぼ同タイミングで開始することになるという。

　同社によると昨年4月から開始した「プライムビデオ」の画面内に掲載する広告商品の現状について昨年10月から今年3月までの6カ月間の全広告主の平均キャンペーン支出額は昨年4〜9月と比較して45％増となったという。また、プライムビデオ広告はアマゾンで商品を販売している事業者のほか、アマゾンで商品を販売していない事業者からの広告出稿も多いという。昨年10月から今年3月までの期間のアマゾン未販売事業者の広告主の増加率は昨年4〜9月の期間と比較して48％増だったとする。同社によると通信や旅行、金融サービスを展開する事業者の出稿が特に伸びているという。