日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、主要会員企業約140社の2019年上半期(4～9月)の総売上高は前年同期比5・1%増の6875億6900万円だった(表参照)。や「通信教育・サービス」が減少したものの、「雑貨」や「家庭用品」などが伸長したことで全体では前年を上回った。

　カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同2・3%増の1143億1100万円で、8月、9月は2カ月連続で二桁成長を記録。「家庭用品」は同5・6%増の868億7500万円となった。

　「雑貨」全体は同8・0%増の3500億5000万円となり、6カ月間すべての月でプラス成長を維持した。この内、「文具・事務用品」は同3・5%増の1817億5700万円となり5月を除いたすべての月で伸長。「化粧品」は同18・0%増の832億400万円で、「その他」を除いたすべての項目で最も高い伸び率となった。すべての月でプラスとなったほか、9月は40%を超える成長も見せている。両項目を除いた「雑貨」は同9・3%増の850億8600万円。二桁成長も2回記録した。

　「食料品」全体は同0・3%増の1236億6400万円でほぼ横ばいで推移。このうち、「健康食品」は同0・5%増の783億300万円。健食以外の「食料品」は同0・2%減の453億5900万円で、5月から8月までは4カ月連続で前年割れとなった。

　「通信教育・サービス」は同25・5%減の57億7900万円となり、6カ月間すべての月で前年同月よりも減少。すべての月で15%を超えるマイナスを記録しており、8月には30%超の下げ幅となるなど、不調に終わった。「その他」は同36・3%増の68億9000万円だった。

9月単月では17・4%増加

　また、2019年9月度(単月)の主要138社の通販総売上高は、前年同月比17・4%増の1235億2200万円となった。

　「衣料品」が同14・1%増。「家庭用品」が同36・0%増。「雑貨」全体では同17・2%増で、このうち「文具・事務用品」は同11・0%増で、「化粧品」は同43・6%増で「その他」を除いた全項目の中で最も伸長した。両項目を除いた「雑貨」については同8・8%増となった。

　「食料品」全体は同9・9%増で、このうち「健康食品」は同9・7%増となり、健食以外の「食料品」は同10・1%増。「通信教育・サービス」は同28・2%減となり、全項目を通じて唯一のマイナスとなった。「その他」は同102・2%増だった。

　9月については消費増税に伴う駆け込み需要の影響もあって、ほぼすべてのジャンルが前年同月比でプラス成長。「家庭用品」では家具や電化製品、「雑貨」では貴金属類など比較的高額で買い替え頻度があまり高くないような商材を中心に販売が伸びたもよう。

　なお、1社当たりの平均受注件数は、5万9703件(回答107社)となっている。