▼メーカーが従来のマスマーケティングと異なる健康食品の通販に参入する場合、"これまで染み付いたアカ＂を落とさなければならない。メーカーが新商品開発の拠りどころとする「受容性調査」もその一つといえるだろう

▼受容性調査は新商品開発にあたって、その商品がどの程度市場に受け入れられるか判断するために行うモニター調査のこと。一般的に70％の購買意向を得ることができれば、流通業者の納得を得て陳列棚を確保でき、ある程度の販売が見込めるとされる

▼だが、通販はメーカーがこれまでマスマーケティングで展開してきた手法と全く異なる。広告に対し0.1％のレスポンス、つまり1,000人に1件の注文が得られればその客をリピート客に育成し、収益源とできるためだ。仮に数十人～数百人規模の受容性調査で芳しい結果を得ることができなくてもビジネスは成立する

▼受容性調査を否定するわけではない。ただ、メーカー系通販の担当者は社内的な理解を得られずに苦しむケースがままある。予算が限られる中で、受容性調査など従来のマスマーケティングへの依存から精神的に脱皮することが通販成功の近道といえるのではないだろうか

▼通販の醍醐味は、モニター調査に頼らずとも実地で顧客ニーズを直に吸い上げ、新商品開発や顧客満足につながるサービスを提供できることにあるからだ。