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【在京キー局各社の上期TV通販売上高】 ディノス・セシールがトップ、3社が2桁増収で推移

2019年12月 2日 13:30

 在京テレビキー局5社が手がけるテレビ通販事業の今上期(4~9月)の業績が出そろった。消費税増税前の駆け込み消費の取り込みや通販枠の拡大、ヒット商品の登場などで前年同期の実績を上回る企業も少なくなかった。各社の今上期のテレビ通販事業の状況について見ていく。

主力枠順調で10%の増収に

 今上期のキー局が手がけるテレビ通販事業で売上高ベースで首位に立ったのはディノス・セシールの総売上高、540億1800万円(前年同期比4・9%増)に占める通販売上高は500億2800万円(同5・8%増)でこのうち、テレビ通販売上高は同10・7%増の83億9500万円と前年上期に引き続き、2桁増収を維持した。主力の平日午前枠の売り上げが順調に推移。同枠は前期期初から従来の7分半から10分半と1回あたりの放送分数が増えたが、この増えた放送分数の中で訴求力を高める演出の精度が高まり、また視聴者にも定着したことなどで1回放送あたりの売り上げが伸びたことに加えて、骨盤ケア機器「エアプリエスイートプレミアム」や家庭用脱毛器「ダブルエピスキンボーテ」といった美容健康商品などの売れ行きがよく、また、増税前の駆け込み消費の取り込みを意識した施策なども奏功し、特に9月は売り上げを大きく伸ばした模様で、上期ベースで7期連続で増収をキープした。

再放送枠増とクラブ拡販で好調維持

 テレビ東京ダイレクト(TXD)の今上期の総売上高は同9・2%増の75億5700万円。このうち、通販枠の販売や管理などを行う通販提携事業売上高(同3・2%減の23億5200万円)を除くテレビ通販とカタログ通販、ネット販売の売上高と前期にグループ会社から事業移管を受けた食品通販事業(同9・1%増の9億1700万円)および宿泊予約事業(同43・8%増の2億2300万円)などをあわせた通販事業売上高は同16・0%増の52億500万円だった。月~木午前の主力通販番組を再放送するBS枠を期初からこれまでの月3回から週2回に増やしたことに加えて、17年の発売以降、売り上げをけん引するマルマンと組んで開発したオリジナルゴルフクラブ「DANGAN7シリーズ」が今上期もBS・CS局での積極的なインフォマーシャル展開などで上期だけで約5億円の売り上げを上げるなど引き続き売れ行きがよかったほか、除湿剤「調湿木炭出雲屋炭八」など前年から売れ行き好調な生活用品を軸に売り上げを伸ばし、順調だった。なお、前期からグループのテレビ東京コミュニケーションズから事業を継承した食品通販事業、旅行予約事業の売り上げもともに前年実績を上回って堅調に推移した。

機能性クッションヒットで2桁増

 ロッピングライフの今上期の総売上高は同16・2%増の53億8800万円。このうち、番組グッズなどのネット販売を含めた通販売上高は同17・2%増の48億7500万円だった。主力の平日午前枠が順調に推移。今上期は編成上の都合で合計5回の番組休止があったものの、今上期から投入した「Gゼロクッション」がヒット。半期で2億7000万円を売り上げるなど好調だったほか、同じく今期から発売した運動器具「NEWライフフィット2WAYトレーナー」や前期から引き続き売れ行きのよい「コードレス回転モップクリーナー」など売上上位商品を軸にしつつ、1回放送あたりの売り上げを伸ばし、同枠単体で前年上期実績を4億円超上回る売り上げをあげた。また、深夜枠も売れ筋商品を軸に前年実績を上回り、BS枠はほぼ横ばいで推移した。このほか、通販カタログについてもヒット商品を軸に売り上げが前年実績を上回った。

振動運動器が好調特番も順調に  

 日本テレビ放送網の今上期の通販売上高は同0・1%減の43億5200万円と前年同期比でほぼ横ばいで推移した。上期前半の第1四半期(4~6月)は伸び悩んだものの、主力の月~木午前枠の売り上げが振動運動器具「ブルブルボーテ」や家庭用脱毛器「シャインエステボーテ」などのヒット商品を軸に復調し始めたことに加え、夏場に放送した新たな演出の通販特番が好評で、前年同期の特番と比べて受注が大幅に伸びたことなどで7月ころから尻上がりに回復基調となり、さらに消費増税前の駆け込み消費を狙い、9月を中心に販売を強化した掃除機など比較的、高額な家電などの売れ行きが好調で出足の苦戦をカバーし、前年同期実績とほぼ横ばいで推移した。

天候不順が影響しレギュラー枠苦戦

 TBSグロウディアの今上期における通販関連事業を展開するショッピング事業本部の総売上高は67億9000万円だった。なお、4月1日付で吸収合併したTBSグループの通販子会社、グランマルシェの前年上期の売上高との比較では8・9%減となる計算。ショッピング事業本部全体の売上高のうち、テレビ通販(地上波テレビ通販の36億3800万円とBS・CS局の通販枠でのインフォマーシャルの1億9400万円および「系列局との共同通販事業」の4億8900万円との合計)売上高は同15・6%減の43億2100万円だった。5月と9月に放送した通販特番は好調に推移したものの、主力の月~木の午前枠をはじめとするレギュラー枠が天候不順による季節商材の不振などにより、特に4~6月が苦戦。販売する商品の編成や演出の強化、配送日数を短縮する施策の実施などで7月からは回復傾向に転じたものの、消費増税前の駆け込み消費も見込み通りには取り込めず、前半の苦戦をカバーできなかったようだ。また、TBS系列局とのテレビ・ラジオの共同通販事業ではこれまで順調に売り上げを拡大させてきた近畿5県を放送エリアとする毎日放送とのテレビ通販で主力の金曜午前枠が編成上の都合で前期末で終了したことも響いた。
 
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