日本通信販売協会(=JADMA)が5月31日に発表した2021年度(21年4月～22年3月)の通販市場売上高は、対象となる118社の合計で前年度比1・2%増の1兆3919億2100万円だった。
 
　上半期では前年同期比3・3%増となったものの、下半期では同0・7%減となっている。さらに細かく月別に見てみると、最も増加幅が大きかったのが4月で前年同月比10・8%増と二けた成長を記録。次いで、5月が同8・0%増だった。一方でマイナス幅が大きかったのが10月で同2・9%減、次いで8月の同2・7%減となっている。

　品目別に見て見ると、「衣料品」が前年比0・9%増の2192億円。「家庭用品」が同2・3%増の1416億2300万円となり、全体を通してプラスの月が多くあった。

　「雑貨」全体については同1・1%増の7135億2500万円。その内、「文具・事務用品」が同2・8%増の3846億2500万円。「化粧品」が同3・0%減の1960億1500万円。両項目を除いた「雑貨」は同2・8%増の1328億8500万円だった。

　「食料品」は同2・0%増の2862億5500万円。健康食品は同2・8%増の1710億1500万円。健康食品を除いた「食料品」は同0・8%増の1152億4000万円だった。

　「通信教育・サービス」は同10・2%減の171億9300万円で全項目を通じて最もマイナス幅が大きかった。「その他」は同5・2%減の141億2500万円だった。

　JADMAによると、引き続き、コロナの影響により巣ごもり需要の恩恵は続いているものの、前年度を上回るコロナ特需は起きておらず、全体を通して微増にとどまったとしている。