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テレビ通販映像を“改善”、受電数とモニター調査で分析・提案する「映像共感度分析サービス」をトライステージが提供開始

2020年12月25日 13:40

 通販支援事業を行うトライステージは12月17日から、テレビ通販実施企業向けにインフォマーシャルのレスポンスが高まるように視聴者が反応しやすい映像に改善するための映像分析サービス「映像共感度分析サービス」の提供を開始した。インフォマーシャルを放送した際の実際の受注・問い合わせの入電数とモニターを使って調査した視聴者から見た映像の印象などを組み合わせて分析し、改善点を提案するもの。同社が通販事業者向けに展開するメディア出稿情報やコールセンターの受注情報など各種データを組み合わせて分析し、利用企業にBIツールを介して情報提供し、メディア枠の最適化や受注の効率化など支援するサービス「Tri‐DDM」と合わせて同機能を提供することでテレビ通販事業者の売り上げを効果的に引き上げる狙い。

 「映像共感度分析サービス」はテレビ通販事業者が展開するインフォマーシャル映像をより効果的な映像に改善するサービス。現行の映像を放送した際にコールセンターに受電した問い合わせや受注量を放送開始から1分ごとに計測し、呼量の変動と映像の相関関係から映像内容が顧客のリアクションにどう影響しているのかなどを調べる呼量波形調査と、300人程度のモニターを使い、インフォマーシャルを見せながら、場面場面で時間帯ごとに「すごく共感できる」「共感できる」「共感できない」「全く共感できない」の4段階で評価させ、映像のどのシーンで視聴者が共感しているのか否かを把握したり、例えば、インフォマーシャルの出演者が話す内容について共感できるかどうかなどを聞き、映像制作で狙っている内容が視聴者に伝わっているか否かや商品の購入意向などを調査するモニターアンケート調査を用い、両調査を組み合わせて「どの映像の部分が(お客様に)刺さっているのか、あるいはいないのか」(前田充章副社長)などと分析・考察を行い、具体的な改善点などを同サービスを利用する通販事業者に提案する。

 同サービスを利用するにはインフォマーシャル映像が必要。モニターアンケート調査で行うアンケート内容を同社と相談の上、作成して外部のインターネット調査サービスを使って実際に300人規模のモニターアンケート実施。合わせて「Tri‐DDM」の機能を活用した呼量波形調査を組み合わせて約1カ月で結果を提示する。料金は案件ごとに異なるようだが、1回30万円程度となるよう。同種のモニター調査の料金と比較しておよそ3分の1程度だとしている。「このサービス単体で収益化は考えておらず、たくさんの企業に利用いただきたい」(同)とする。

 今後、各社のインフォマーシャル映像を分析して得た映像共感度データを蓄積し、「解析したい映像に対してAIを用いて、共感と呼量のデータの相関を分析できるようにしたい」(同)とし、AIを使い、さらに効果的かつ効率的に映像解析ができるようサービスを強化していく。

 「映像共感度分析サービス」の提供開始で同サービスと連動する展開中の「Tri‐DDM」の導入企業の拡大につなげたい狙いもあるよう。同社によると昨年12月からスタートしたテレビ通販実施企業などに向けてメディア出稿情報とクライアントが利用するコールセンターの受注情報など各種データを組み合わせて分析し、利用企業にBIツールを介して、放送した通販番組のCPCやCPOなどの詳細データが確認分析でき、現状の成果や適切なメディア選びが可能になる「メディアレポート」を始めコールセンターの前日までの応答率や引上率などを日単位などで確認できる「コールセンターレポート」、商品購入者の年齢や性別、エリアなどの情報を統計データとして提供する「購入者プロファイル」など各種情報提供する通販事業支援サービス「Tri‐DDM」は現状、約20社が導入中。今回の映像共感度分析サービスのほか、同社ではインフォマーシャルの放送のタイミングにリスティング広告を組み合わせた施策やインフォマーシャルとQRコードを連動させてコンバージョン率を高める施策など新サービスの導入を予定しており、こうした施策の成果なども「Tri‐DDM」で状況や成果を確認できるようにし、効果の改善などをしやすくしていく考えで、利用企業にとって「Tri‐DDM」の付加価値を高め、導入企業を増やすことで、単に放送枠の売買だけにとどまらない関係性を通販事業者ら広告主と構築し、出稿量の増加や新規クライントの獲得を狙いたい考え。

 
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